「D-Day」の背景には、経済全体ととくに証券および金融界における「機械技術（つまり、コンピューター）」の使用の増加があった。たとえば、1968年3月、クイーン・マザー（エリザベス女王太后）は、イングランド銀行の「コンピューター化事業所」を正式に開始したのである。もう1つ、1ポンド未満の価値の表現方法を改革する理由があった。極めて政治的理由で「10進通貨委員会」は公言していなかったが、それは、インフレの進行であった。1950年代後半、私の父が月給13ポンド12シリング6ペニー（£13/12/6）だったと聞いたとき、私は「石炭を燃料とする蒸気船を乗り回しながら、1日半ポンド（0.50ポンド）にも満たないじゃないか」と思った。しかし、その一世代前の第二次世界大戦中、前線の英国陸軍および海軍の兵隊の給料は、控除を差し引いても1日2シリング（0.10ポンド）程度であった。もう一世代前の第一次世界大戦では、「前線」の英国陸軍歩兵の日当は1シリング（0.05ポンド）が普通であった。つまり、賃金や物価の上昇に見られるように、インフレによって、ポンドの購買力が（とくに1914年における古典的な金本位制の崩壊以降）低下していたのである。
しかし、それにもかかわらず、なぜ英国の敬愛すべき小銭コインは消えてしまったのだろうか？それは単に枚数の問題ではなく、その通貨の価値（つまり、購買力）の問題であった。ファージングは1ポンドの960分の1、ハーフ・ペニーは480分の1、ペニーは240分の1、スリー・ペンス（スルーペンス）は80分の1、シリングは20分の1と、もともと1ポンドの小さな端数が、1960年代後半と1970年代の頭におけるインフレによって、旧貨幣および硬貨としての「有用性」を失いつつあったのである。
こうしたことから、1971年2月15日（偶然にも日本の明治4年に交付された「新貨条例」の年からちょうど100年後）、英国は、約150年前にその導入を検討した最初の国の1つであったにもかかわらず、通貨制度を10進数化した最後の主要国となったのである。
本シリーズは、CoinsWeeklyに以前掲載された記事を日本人の読者様向けに修正したものです。英語の原文はこちらでご覧いただけます。
著者についての詳細はCoinsWeeklyのWho’s who からアクセスできます。（英語）